「ジョブ型採用」という採用手法が、近年注目され始めています。
大手企業でも導入されてきているジョブ型採用とは、どのようなものなのかご存知でしょうか？
今回は、ジョブ型採用の概要やメリット・デメリットについて詳しく解説します。
ジョブ型採用を成功させるためのポイントもご紹介しますので、ぜひ最後までお読みください。
海外では主流！「ジョブ型採用」とは
採用方法には、大きく分けて「ジョブ型採用」「メンバーシップ型採用」の2種類があります。
従来、日本ではメンバーシップ型採用が一般的でしたが、近年は海外で主流のジョブ型採用も注目されてきています。
まずは、ジョブ型採用の概要や、なぜ近年日本でも広まってきたのかをお伝えしていきます。
メンバーシップ採用との違い
メンバーシップ採用とジョブ型採用の違いは、まず根本的な雇用に対する考え方です。
それぞれの考え方を、端的に表すと以下のようになります。
・メンバーシップ採用：採用した人に対して仕事を割り振る
・ジョブ型採用：仕事に対して人を採用する
メンバーシップ採用はいわゆる「総合職」
メンバーシップ採用の場合、まず優秀そうな人や、会社の理念に合っていそうな人材を「総合職」として新卒採用します。
採用時点では、どの仕事を専門にするか、どの勤務地になるかは確定しておらず、働いていく中で異動や転勤をする可能性があります。
長期間かけて、総合的に会社を支える人材を育成していく方法なので、給与体系は就業年数に合わせて上がっていく年功序列型になっていることが多いです。
仕事に合わせて採用するのがジョブ型採用
一方、ジョブ型採用の場合は、すでにある仕事の内容に適したスキルを持った人材を採用します。
メンバーシップ採用と異なり、採用時の契約と違う職種・違う勤務地に、異動・転勤を命じることはありません。
給与額も、就業年数ではなく職務能力によって決まります。
ただし、その分スキルを磨くための集合研修等はないことが多いので、昇給を望む場合には個人的な努力によってスキルを身につける必要があります。
ジョブ型採用が広まっているわけ
なぜ、ジョブ型採用が注目されているかというと、まずメンバーシップ採用では各社員が先鋭的な能力を身につけにくいため。
マルチに活躍できる総合力を持つ人材は育ちますが、専門技術を持つ人材がいないと国内・海外企業との競争に勝ち残ることができません。
また、少子化とIT技術の進歩により、最新技術を扱えるITエンジニア・データサイエンティスト・マーケティング等の専門職人材が、どの業界でも不足しています。
ジョブ型採用が注目を集めているのは、そういった人材を社内で育てることは難しく、入社時から即戦力を求める企業が多いためです。
最後に、少子高齢化の進行により、育児・介護等でフルタイムの就業が難しい層や、外国人・高齢者の人材活用も課題となっています。
ジョブ型採用であれば、契約内容次第で就業時間や就業方法を柔軟に調整することが可能。
ダイバーシティの浸透も、ジョブ型採用が広まってきている理由の一つです。
すでにジョブ型採用を行っている企業
楽天・資生堂・富士通・KDDI・日立など名だたる大手企業が、すでにジョブ型採用を導入しています。
これらの企業は、海外との競争や外国人採用を視野に入れていることが共通項です。
特に日立は、2024年には全社員を完全なジョブ型採用に移行することを目的としています。
ジョブ型採用のメリット
それでは、ジョブ型採用のメリットについて、企業側・求職者側に分けてご紹介していきます。
企業側のメリット
ジョブ型採用を導入する企業側のメリットは、大きく分けて以下の4つです。
雇用のミスマッチを防げる
まず1つ目のメリットは、雇用のミスマッチを防げること。
ジョブ型採用では、詳細な職務内容や給与額、勤務地等の労働条件について内容を詰めてから契約書を交わすため、ミスマッチが起こりにくいです。
社員が納得して仕事に臨めるほか、短期離職率の低下、採用コストの削減にも繋がります。
長時間労働になりにくい
ジョブ型採用の契約では、職務内容・就業時間について明確に定めるため、長時間労働になりにくいです。
メンバーシップ採用だと、どこまでが自分の仕事かはっきりしていないと、分野外の仕事が重なって過重労働になってしまうことも考えられます。
残業代で人件費が膨らむことがないことや、社員の心身の健康を守れることがジョブ型採用の2つ目のメリットです。
スペシャリストの採用・育成ができる
ジョブ型採用では、より先鋭的な知識や技術のあるスペシャリストを育成することができます。
社内で必要な仕事に対して適切なスキルを持った人材を採用するため、知識のない人材に一から専門的な仕事を教えるより、効率的に教育できることもメリットです。
生産性が高まる
一人一人の社員が、自分の仕事にあったスキルを持っていることで、当然ながら生産性が高まります。
また、ここまでも触れてきましたが、ジョブ型採用は間接的に、残業代・教育コスト・採用コスト等の削減にも繋がるものです。
ジョブ型採用を導入することで、全体的に効率的な経営が可能になることは、企業にとって大きなメリットと言えるでしょう。
求職者側のメリット
ジョブ型採用は、求職者側にとっても様々なメリットがあります。
ワークライフバランスが取りやすい
企業側へのメリットと同様、長時間労働になりにくいことはジョブ型採用のメリットです。
就業時間や、やるべき仕事が明確に決まっていることでワークライフバランスが取りやすく、労働者のQOL向上に繋がります。
専門スキルを磨ける
仕事の中で専門スキルを磨くことができるのも、求職者にとってのメリット。
メンバーシップ採用だと、例えば「本当はエンジニアの仕事がしたいのに、ずっと営業部に配属されている」といったことが少なくありません。
希望の職種に就くことができ、その実践経験を積めることで、次の転職にも役立つスキルを磨くことができます。
スキル次第で給与が上がる
メンバーシップ採用だと、実際の職務能力に関わらず、年長者・入社順に給与が高いということが多いです。
年長者より優れたスキルを持つ若くて有能な求職者は、それでは不公平感を感じることも。
ジョブ型採用ではスキルによって給与額が決まるので、有能な人・努力できる人ほど給与が上がり、納得感を得やすいです。
ジョブ型採用のデメリット・注意点
ジョブ型採用には、デメリットや注意点もあります。
企業側のデメリット
ジョブ型採用を導入する企業側のデメリットには、以下の2つがあります。
転勤や異動をしにくい
ジョブ型採用では、採用時の契約で職務内容や勤務地を決めるため、転勤・異動を指示しにくいです。
例えば、他店舗や他部署で欠員が出て、早急に補填しなければいけない、というシチュエーションには、社員全員がジョブ型採用では対応できません。
転職される可能性が高い
ジョブ型採用の場合、社員は自分のスキルを拠り所として仕事をしています。
そのため、他者が自分のスキルをより高く買ってくれるとなれば、転職されてしまうリスクが高いです。
早期転職を防ぐためには、それなりに高待遇で雇用する必要があり、全体的な人件費が嵩む可能性もあります。
求職者側のデメリッ
ト
ジョブ型採用には、求職者側にもデメリットがあります。
最初から即戦力が求められる
ジョブ型採用で雇用されたからには、社員は与えられた仕事に最初から即戦力として対応しなければいけません。
特にスキルと言えるものがない人や、社会人経験がない新卒者にとっては、ジョブ型採用は厳しいものとなるでしょう。
雇用が不安定
ジョブ型採用では、終身雇用される保障がなく、雇用が不安定というデメリットがあります。
例えば、景気や会社の経営状況の都合などで、所属している部署・職種がなくなる場合、ジョブ型採用の従業員は移動ができません。
採用された以外の職種に異動することが難しいのです。
自分のスキルを磨き続ける必要
ジョブ型採用では、職務スキルがそのまま雇用と給与に直結します。
自分より有能な人材が入ってきたり、他の人に追い抜かれたりしてしまうと、会社にとって不要な人材となってしまうリスクがあるのです。
会社に必要とされる人材であり続けるためには、自己研鑽でスキルを磨き続ける必要があります。
ジョブ型採用を成功させるには
ジョブ型採用を成功させるには、まず、これまでと違った雇用方法の人材を受け入れるための社内態勢を準備しなければなりません。
昇給・昇格等の基準について従来とは違ったスケールを設けることや、メンバーシップ採用の社員に理解を求める説明などが必要になります。
募集方法についても従来の方法とは異なり、専門サイトやダイレクトリクルーティングなど、ターゲットとなる人材の目に留まりやすい方法を考えましょう。
さらに、詳細なジョブディスクリプションを作成して、求めている人物像を明確にすることで、よりマッチング度の高い採用が可能になります。
なお、リクルートサイト（採用専門サイト）について詳しくは「リクルートサイトの目的とは？応募者が増える魅力的なサイトの作り方まとめ」を、ダイレクトリクルーティングについては「ダイレクトリクルーティングとは？従来の手法との違い」をご覧ください。
まとめ
ジョブ型採用は、以前から海外では主流で、日本でも近年注目を集めている採用方法です。
導入している大手企業もありますが、デメリットも存在するので急激に切り替えるのではなく、徐々に移行していく予定の企業が多数。
企業の採用担当者の方は、今回ご紹介したメリット・デメリットを参考に、ジョブ型採用の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
