近年、グローバル化の進展や少子高齢化に伴う労働者人口の減少といった社会問題などを背景に、外国人の採用を検討するケースが増えてきています。これまでは限られた業界や大手企業での課題であった外国人人材の採用選考ですが、現在では中小企業まで含めたごく一般的な企業でも、悩みのひとつとしてクローズアップされるようになりました。
なかでもエンジニア職は慢性的な人手不足状態にあり、市場における需給バランスで需要が大きく上回っているほか、今後もその傾向はますます需要過多へと進むと予測されます。いかにして求める優秀な人材を自社に迎えるかが問われる時代となってきているのです。
さらに職務上の特性では、エンジニア職の場合、ほかの職種以上に国境を越えて働きやすいタイプに分類できることから、外国人エンジニアを積極的に採用するケースが顕著に増加しています。とはいえ、検討は始めていても未だ採用に踏み切れない企業や、挑戦したけれど上手く職場定着を図れていない企業など、悩みや問題を抱えていることが多いのも実情です。
とくに不安視されるのは、何といっても言葉の壁でしょう。そうした流れから、外国人エンジニアなど外国人採用を行う上でその日本語能力を問うべく、「JLPT」に注目が集まっています。今回はこの「JLPT」について、詳しく見ていきましょう。
この記事の目次
外国人エンジニアの採用が増加している
現代人に不可欠なインフラであるITをはじめ、さまざまな社会の技術基盤を支えるエンジニアは、強く必要とされる職業人です。しかし、少子高齢化による労働者人口の減少や国内教育の遅れ、ライフスタイルの多様化などの要因から供給が追いついておらず、業界は慢性的かつ深刻な人手不足に陥っています。
そうした事態への対応策として、外国人エンジニアの採用を強化する企業が増えているのですが、外国人エンジニアに高い関心が寄せられる理由は、これ以外にもあります。どのような点が挙げられるのか、主なポイントを解説しましょう。
なぜ外国人が注目されているのか？
まず冒頭で触れたように、国内エンジニアの人材不足が第一の理由として挙げられます。[独立行政法人情報処理推進機構（IPA）社会基盤センターが公開した「IT人材白書2020」]()によると、IT系のエンジニア人材だけでも、2030年には需要の伸びを2～5％と見込む「中位シナリオ」で約45万人、3～9％とする「高位シナリオ」ではなんと約79万人もの人材不足になると予想されています。
また、[パーソル総合研究所と中央大学による調査結果の「労働市場の未来推計2030」]()を見ても、2030年には製造業で38万人、通信・情報サービスで31万人の人手が不足するとなっています。国内で需要を賄えないならば、外に頼るほかありません。もはや外国人エンジニアを頼らずして、豊かな社会生活の維持向上、ビジネスの発展は見込めない段階に来ているのです。
2点目として、こうした不足状態にある市場では、国内の際立ったスキルや知見を有する優秀なエンジニア人材である場合、当然引く手あまたとなり企業間競争が激化するでしょう。若手で実務経験もあって即戦力になる、ベテラン・中堅で仕事を安心して任せられる優れた実績を持つ、こうしたエンジニア人材はどこの企業も手放そうとはせず、仮に市場に出ても、余裕のある大手などがすぐに好条件で囲い込みに走るため、通常の企業では獲得が極めて困難となります。
一方、外国人エンジニアであれば、同等またはそれ以上のスキルや実績を有する優秀な人材も比較的市場にとどまっており、検討可能な水準の条件で、自社人材として確保できる可能性が高くなるのです。[法務省の「在留外国人統計」2020年版]()で、エンジニアなどを含む「技術・人文・国際業務」での在留資格を保有する外国人労働者数を見ると、年々増加傾向にあり、2020年には前年比4.2％増の283,380人となっていました。2015年には14万人弱だったので、5年のうちに倍以上の数になっています。
減少する国内労働者に対し、外国人労働者は増加、さらにこのほかにもアジア諸国を中心として、これから日本で働いてみたいと就業機会を求めているエンジニアらは多く存在します。需給バランスの面で、国内人材よりも、ある程度の条件を出しても獲得しやすい状況があるのです。世界のエンジニア教育は日本よりも進んでいる地域が多く、そうした環境下で磨かれた人材が、治安の良さや物価の安さ、市場ニーズがありキャリア拡張に有利といった日本の環境に魅力を感じ、集まってきているということも話題になっています。
外国人を採用するメリット
外国人エンジニアだからこそ、期待できる採用メリットもあります。まず、これまでの社内人材からは出てこなかった柔軟な発想やアイデアを得やすくなることが挙げられます。生まれ育った環境、文化的・歴史的背景、技術の基礎を学んだ環境の特性など、日本とは異なる「当たり前」のなかで生きてきた外国人エンジニアならば、日本の常識にとらわれない発想を自然に展開していくことができるでしょう。
社内に眠っている可能性を目覚めさせ、ビジネスを飛躍的に成長させる端緒を与えてくれたり、これまでどうしても解消できなかった社内の問題を解決するためのヒントをくれたり、外国人人材を採用することは、会社にとって大いに価値のある刺激、斬新な発想と視点を導入できるチャンスとなるのです。
発展著しい中国やアジア地域の諸国など、次々に新技術が生まれている地域の最新情報をリアルタイムに取り入れやすくなる場合もあります。国内人材の場合、英語圏情報ならばある程度キャッチアップできても、それ以外の国の言語やコミュニティに精通しているケースは少なく、そうした新興地域での技術最前線へスピーディに対応するのは困難です。しかし、それら新興地域出身の外国人エンジニアが社内にいれば、効率良く情報収集が行えるようになるでしょう。
技術的情報の収集だけでなく、市場特性についての知見も蓄えられます。それは自社のグローバル化に寄与し、海外市場での成功に向けた足がかりを得られるというメリットにもなります。海外進出において、先に採用した現地出身の外国人人材が強力な推進役となった事例は数多くあります。自社で海外進出を行わない場合でも、外国人エンジニアがパイプ役となったり、採用に際して世界に目が向いたことがきっかけとなったりして、海外企業とのコラボレーションやパートナー契約などが実現することもあります。
このほか、国内人材にはなかなか見られない成長志向の強さや、効率良く集中して業務に取り組む姿勢など、外国人エンジニアの存在が既存社員のモチベーションを高めることもあります。さらに、ルーティーンで慣れきった社内の空気を変えて活性化を図ることができるなど、さまざまな良い影響が周囲に広がっていくといったこともメリットとして挙げられます。
外国人を採用するデメリット
何事もメリットがあればデメリットがあるように、外国人採用にもデメリットはあります。例えば、いざ新たに外国籍の人材を迎え入れようとすれば、就労ビザの取得や在留資格の確認など、国内人材の採用時にはない手続き上の手間が発生します。そのため、外国人労働者を雇用する企業として、専任の管理責任者を置くなど、求められる労務管理体制をきちんと整備する必要が出てきます。こうした労務管理の工数の増加は新たな業務負担となり得るため、デメリットと考えられるでしょう。
第2に、社内の「当たり前」を変える刺激剤となり、斬新で貴重な視座を与えてくれるという大きなメリットの裏返しとして、そうした文化背景や価値観の違いが、社内コミュニケーションを困難にしてしまう場合もあります。外国人労働者がその違いへの適応が難しく、十分なパフォーマンスを発揮できない、せっかく採用しても短期で辞めてしまうといったケースも少なくありません。
互いが良い関係を築き、デメリットをカバーしてメリットを最大に引き出すには、違いに向き合い、受け入れる姿勢を整えることが大切です。また、そもそものマッチングを改善し、良い化学反応を促進させられるよう、採用段階で適性検査を行うことも非常に有効です。適性検査は外国人人材特有のリスクを低減し、ミスマッチをなくしていくこと、職場定着率を上げていくことに役立ちます。
このようにポイントを押さえ、デメリットと上手く付き合っていけば、外国人エンジニアの採用は非常にメリットの大きなものとなります。
「JLPT」とは？
外国人エンジニアなど、日本語非ネイティブの人材を採用選考する場合、職場コミュニケーションやビジネスコミュニケーションに問題を生じない日本語能力があるかどうか、現時点でどの程度の言語能力があるのか、確認しておきたいと感じられるのは当然の流れでしょう。とくに適性検査では、日本語の運用能力を問うことはできないため、必要に応じ、別のテストを実施する必要があります。
そうした際に使えるものとして挙げられるのが「JLPT」と呼ばれる日本語能力試験です。正式名称は「Japanese-Language Proficiency Test」であり、この頭文字をとって「JLPT」と略されています。独立行政法人国際交流基金と公益財団法人日本国際教育支援協会によって運営されている試験で、日本語非ネイティブの方の日本語能力を測定・評価し、レベル認定を行います。1984年にスタートし、現在では全世界の約100万人が受験する、日本語の能力テストとしては世界最大規模のものとなりました。
2018年実績で、日本国内47都道府県と海外85の国と地域にわたる249都市で実施されており、7月と12月の年2回開催となっているため身近なところで受験しやすく、最新の能力レベルを提示しやすい仕組みが整っています。
シンプルな語彙や文法にかかる言語知識だけでなく、その知識を実際のコミュニケーションでどのくらい使いこなすことができるか、課題遂行のための総合言語能力を見るテストとなっているので、就業現場でのリアルな日本語力をダイレクトにチェックしやすいでしょう。
試験内容は、文字や語彙、文法に関する「言語知識」と「読解」、「聴解」の各要素における能力を問うものからなり、それらが一定レベル以上備わっているかどうかテストされるようになっています。大規模試験として開催されるため、解答は全て選択式のマークシートで行うものとなり、実際に面接形式で話したり、記述形式で文章を書いたりといった課題を課すことによる試験はありません。
受験者は、レベルごとに作成されたマークシート問題に挑戦し、一定以上の正解を出せば、その段階について合格した認証を得られる仕組みです。レベルは5段階設定で、N1～N5まであります。それぞれのレベルがどの程度の日本語能力を示すのか、見ていきましょう。
N5～N4
主に教室内で学ぶような、ごく基本的な日本語を理解できるかどうか確認するレベルです。言語知識と読解が120点満点、聴解が60点満点で、基準点は言語知識が38点、聴解が19点であり、合計した総合得点で、N5の合格点は80点、N4は90点となっています。合格するには、総合得点が合格点以上で、かつそれぞれの項目区分における基準点以上の点を獲得していなければなりません。よって仮に言語知識で満点をとったとしても、聴解ができず19点未満であれば、その受験者は不合格となります。
N5は、平仮名や片仮名、簡単な漢字で書かれた定型的語句や文の理解ができ、身の回りでゆっくり話される短い会話であれば、そのなかから必要な情報を聞き取って理解することができるレベルで認定されます。
N4は、基本的な語彙や漢字を用いて書かれた身近な話題の文章を読んで理解することができ、聞き取りではややゆっくりしたスピードで話されている会話ならば、およその内容を理解できるレベルとなります。
生活のなかでいえば、日用品の買い物をしたり、友人に簡単な自己紹介をしたり、初対面の相手についてもその基礎情報を聞いて理解できるといった水準になるでしょう。漢字については、小学校低学年レベルの読みはできるといったレベルです。
N3
N3は、日常生活で使われる日本語をある程度理解することができるレベルとされ、ごく基本的な日本語能力に限られるN5、N4から、より上位のコミュニケーションができるレベルのN2、N1に橋渡しをするような、中間域の水準と位置づけられています。
言語知識は60点満点で基準点が19点、読解、聴解もそれぞれ60点満点で、基準点19点となります。総合得点は180点満点で、合格点は95点です。このように、N4までは得点区分が2つでしたが、N3以上は3つに分かれます。その1つでも基準点に達していなければ不合格となるので、よりバランスのとれた言語能力が求められることとなります。
日常的な話題について書かれた具体的内容を示す文章を読んで理解したり、新聞の見出しなどから情報の概要をつかんだり、日常にあるやや難易度の高い文章については、言い換えによる表現を与えてもらえればその要旨をつかんで理解できるといった水準です。聞き取りについては、やや自然に近いスピードの、ある程度まとまりある会話を聞き、話の具体的な内容を登場人物の関係性などとあわせてほぼ理解できるまでにアップします。
難易度の高い作業はまだ難しくても、簡単な日本語を使って仕事をする、マニュアルに沿った仕事を行うといった場であれば、日本人と働いていくことも可能と見られます。
N2～N1
N2は、日常的な場面で使われる日本語の理解に加え、さらに幅広いシーンで用いられている日本語が理解できるレベルとなり、ビジネスコミュニケーションが無理なく行える能力として考えると、この水準には最低限達していることが必要とされています。
多様な話題について書かれた新聞や雑誌の記事、その解説、比較的平易な評論など論旨が明快な文章であればそれを直接読んで理解できる、一般的な読み物ならば、読んで話の流れや書き手の表現意図を理解することができる読解力が求められる水準です。聴解については、幅広い場面の自然に近いスピードで交わされるまとまった会話やニュースを聞き、その話の流れや内容、登場人物の関係を理解したり要旨を把握したりする力があると認められるのが、N2のレベルになります。
最も難易度の高いN1となれば、高い日本語運用能力が保証されます。ビジネスレベルでも問題なく意思疎通を図ったり、一人称で処理する日本語を用いた業務を任せたりすることができるでしょう。
多様な話題について書かれた新聞の論説や評論など、論理的にもやや複雑な文章や抽象度の高い文章まで読みこなし、その構成や内容を理解できる水準がN1です。読み物においても、より内容に深みのあるものが理解でき、詳細な表現意図をつかむことが可能です。聞く力としても、自然なスピードで話されるまとまった会話やニュース、講義などを聞き、話の流れと内容はもちろん、登場人物の関係や内容の論理構成などを詳細まで理解したり、要旨を把握したりすることができる高度な水準となります。
得点としては、N2、N1とも、言語知識、読解、聴解のそれぞれで60点満点の基準点19点、総合得点が180点満点でN2は90点を合格点、N1は100点を合格点としています。
外国人エンジニアに求められる日本語スキル
外国人エンジニアを採用するにあたり、どの程度の日本語スキルがあることを求めるべきか、迷う経営者・人事担当者の方もいるでしょう。
多少日本語に不自由な側面があっても、業務上のスキルが高ければ良いのではないかと、あまり日本語スキルを重視しない考え方もあります。対して、社内外でのコミュニケーションは重要であり、言葉の壁に由来する伝達ミスや対応ミスを避けるためには、ネイティブレベルの流暢さがスキルとして必要だとする考え方もあります。
何をどの程度重視し、具体的なスキルや考え方・価値観、人となりといったその人を形成するさまざまな要素についてどう優先順位をつけて見ていくのか、判断は難しいところです。一般論として整理し、以下で必要な日本語スキルを考えていくこととしましょう。
望ましいのはN2以上
エンジニア職種の場合、技術職として黙々と作業するイメージから、さほど言語能力は必要ないのではないかと安易に考えられることもあります。しかし実際には共同で作業を進める現場が多く、国内人材においても、コミュニケーションスキルが業務遂行に必要な専門スキルとあわせて問われ、高度人材となれば、いずれにも優れたバランス力が求められるようになっています。
同様に、やはり外国人エンジニアにおいても、専門スキルと日本語の言語能力の両スキルをセットで見て評価することが基本となります。とくに初めての外国人エンジニア採用となる場合、社内コミュニケーションが全て日本語で行われていることが想定されるので、最低でも「JLPT」のN2以上、可能であればN1取得者が欲しいところです。
一方、すでに在籍する外国人人材やその他サポートが可能な国内人材に、必要なシーンでは通訳をしてもらうといったことが可能な場合は、N2で十分と考えられます。採用対象を拡充するためにも、無理にN1を求めるより、N2、場合によってはN3程度まで広げ、専門スキル優先で人材を募ることも視野に入れましょう。
その企業の属する業界やビジネスモデル、募集するエンジニアの担う業務範囲、職責などにより、求めるべき日本語スキルは異なりますが、平均的なところでは、「JLPT」N2以上が望ましいとされています。当然ながら日本語が流暢で、専門領域のスキル・パフォーマンスも際立って高いといった外国人エンジニアは、市場でも希少性の高い人材となります。実際の活躍シーンをイメージしながら、現実的なところで求めるレベルを設定するよう努めましょう。
JLPTの資格が全てではない！
日本語能力試験の「JLPT」は、外国人人材の日本語スキルを一定程度、分かりやすいかたちで確認できる点で有用な目安となるものですが、「JLPT」は未受験でも、日本語でのコミュニケーションが問題なく行え、流暢に言葉を使いこなせる候補者が見つかる場合もあります。
日本語には平仮名、片仮名、漢字と複数の表記があり、JLPTはこれらの満遍ない理解、総合知識を求めます。とくに外国人にはハードルの高い漢字について、N1では約2,000文字、N2でも約1,000文字をマスターしていないと合格できないともいわれています。この漢字を苦手とすることから、「JLPT」を受験していなかったり、やや低い水準の認定にしかなっていなかったりする人もあり、こうした人材には、平仮名で示してあげたり会話で意味をとってもらったりするだけで、ビジネス水準の日本語コミュニケーションが可能となることもあります。
反対に、「JLPT」がマークシート方式での試験で、面接や記述によるテストを設けていない、言語知識と読解能力、聴解能力を問うものであることから、N1を取得している人でも、実際の会話になるとやりとりが難しかったり、自ら書類に書いて表現する、日本語で記録するといったことは困難であったりする場合もあります。面接を行ってみると、N1取得者より、N2取得者の方が流暢に話していたということもあり得るのです。
採用時にはこうした点を加味する必要があり、「JLPT」が有用であるといっても、一概にこの試験結果だけで、求める日本語スキルがあるかどうかを判断することは難しいことを認識しておくことが大切です。もちろん「JLPT」に限ったことではなく、どのようなテスト結果もそうです。
あくまでも参考資料として扱い、最終的には面接でコミュニケーションスキルや考え方、価値観を確認したり、業務で使う仕様書からの作業など、実務に即した能力テスト・実技テストを実施したりすると、その後のギャップやトラブル、リスクを低減することができるでしょう。
まとめ
外国人エンジニアの採用について、現状とメリット・デメリットから、注目される日本語能力試験の「JLPT」の特徴、活用方法などを中心に解説してきました。「JLPT」は非常に広く用いられているテストであり、外国人人材の導入で第一に懸念材料となる言葉の壁に関して、ひとつの指標を与えてくれるものとなります。
しかし、それが万能であるわけではありません。外国人エンジニアに必要な日本語スキルといっても、企業やポジションによって求められるべき程度も方向性もさまざまです。たとえ採用時に完璧な水準を満たしていなくとも、入社後、日本語が飛び交う環境で働くうちに、言語スキルとして大きく上達することも十分に考えられます。
そうした伸びしろも考慮しつつ、自社にマッチする人材かどうかを総合的に判断し、戦力としていくことが大切です。受け入れる姿勢として積極的に社内環境もアップデートし、人材とともに成長していくサイクルを作り出していきましょう。
