会社を辞めるというのは、人生の大きな転機です。
新しい生活を気持ちよく始めるためにも、会社を辞める時には円満退職が一番。
今回は、会社を辞める時に必要な手続きや手順、円満退職をするためのポイントを解説します。
今、転職や退職を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
この記事の目次
会社を辞める時の5つのステップ
それでは、会社を辞める時には、どんな手順を踏んで手続きを進めていけば良いのかを見ていきましょう。
①転職活動を始める
収入を途切れさせないため、退職を切り出す前に次の仕事が決まっていた方が安心です。
もちろん雇用保険などもあるので、辞めた後でゆっくり探すという選択肢もありですが、空白期間が長くなるほど仕事は見つかりづらくなります。
在職中に転職活動を始める場合、周りにそのことを知られるのは、基本的にはマナー違反です。
積極的に同僚に相談したりしないのはもちろん、選考中の企業やエージェントからの電話にも、目立たない場所で出るようにしましょう。
②退職を切り出す
転職の目処がついたり、辞めたい時期が近づいてきたら、直属の上司に退職を切り出します。
退職する場合、いつまでに申告すれば良いかは各社の就業規則で決まっています。
退職日から1〜3ヶ月前という規定になっている会社が多いです。
メールや立ち話での報告や、周りに人がいる状況で伝えるのは不適切なので、個室などで1対1の時間を作ってもらうのが良いでしょう。
③退職交渉
退職は、すんなり受け入れてもらえることもありますが、異動や昇給を条件にして引き留めにあうことも。
まずは、退職の意思を上司・会社に認めてもらう必要があります。
また、退職を受け入れてもらった後も、最終出勤日をいつにするか、残った有給休暇の処理や仕事の引継ぎはどうするかといった話し合いが必要です。
こちらも、上司や会社からの提案を待つのではなく、自分はどうしたいのかという希望をあらかじめ決めておくとスムーズです。
④退職願・退職届を提出
退職の詳細が決まったら、退職願・退職届を提出します。
この2つは混同されがちですが、退職願は「会社に自分の退職を願い出る書類」、退職届は「退職の可否を問わず、会社に自分の退職を通告するための書類」です。
すでに退職交渉まで口頭で済んでいる場合、退職願の準備は必須ではありません。
会社を辞めるときに必ず必要なのは、「退職届」です。
退職届の書き方は、手書き・縦書きで
と書き、自分の所属と名前、宛先となる会社の代表者の名前を書くだけです。
自分で便箋などを用意して書きますが、会社によっては退職届に規定のテンプレートがある場合もあるので、確認しましょう。
⑤引継ぎとあいさつ
退職届の提出が終わったら、最終出勤日までに仕事の引継ぎと挨拶を済ませます。
挨拶の内容は、職場での自分の立ち位置や相手との関係性によって違いますが、お菓子など簡単な品を渡して感謝の気持ちを伝えると良いでしょう。
円満に会社を辞めるためのポイント
自分の都合だけで会社を辞めることもできますが、やはり一緒に働いてきた以上、周りに迷惑をかけずに円満に辞めるのが一番です。
周りの都合や心証を考えた、円満な辞め方のポイントをお伝えします。
①辞める時期は慎重に
会社を辞める時期は、仕事が忙しすぎず、余裕を持って引継ぎや後任探しができる時期が良いでしょう。
一年の中で繁忙期が決まっている職種の場合、その時期は避けるのが無難です。
また、人事異動があった直後や、大きなプロジェクトや責任ある役目を引き受けた直後も避けましょう。
一般的には、年末・年度末という区切りにあたる、12月や3月に退職する人が多いです。
この時期に退職すると、転職先に入社する日程も区切りが良いので、スムーズに新しい仕事を始められます。
②退職を決めたらなるべく早く伝える
就業規定で決まっている退職の申告時期は、基本的に最低限の短さになっています。
退職の申告から最終出勤日まで期間が長いほど、引継ぎや後任探しに余裕を持てます。
また、辞める意思はあるのに伝えていないと、退職希望時期を超えるような仕事を振られてしまって辞めづらくなることも。
退職を決めたら、なるべく早くその意思を伝えると、自分にとっても会社にとってもメリットがあります。
③辞意は終始はっきり伝える
会社を辞める手続きの中で、一番の難関が退職交渉です。
後任探しには手間もコストもかかりますから、辞意を伝えるとき、相談ベースの切り出し方だと引き留められる可能性が高いです。
そのため、あくまでも報告として「◯月末で退職いたします」という形で伝えるのがおすすめ。
また、会社への不満を退職理由にすると「改善するから残ってくれ」と言われかねないので、家庭の事情など自己都合かつ止むを得ない理由を考えておくと良いでしょう。
④退職理由は「一身上の都合」
退職届を書くとき、会社を辞める日付や自分の名前の他に、会社を辞める理由を書き添えます。
この理由の部分は、会社都合で辞めさせられたのではない限り「一身上の都合」です。
たった数文字の文言ですが、自己都合か会社都合かによって、雇用保険の失業給付金の受給開始日や給付期間などが異なるため注意しましょう。
ちなみに、辞める理由は人それぞれだと思いますが、退職届の上では「一身上の都合」以上に詳しく書く必要はありません。
会社を辞めることを伝えた後に必要なこと
最後に、会社を辞めることを伝えた後、退職までにやっておくべきことをお伝えします。
お世話になった方への挨拶
会社を辞める時には、お世話になった方への挨拶を欠かさないようにしましょう。
もちろん、手続き上絶対に必要というわけではありませんが、人との縁は何物にも代えがたい財産です。
朝礼や送別会などで皆の前で挨拶を求められることもあると思いますが、一括で済ませず、タイミングを見計らって一人ひとりに挨拶しましょう。
お菓子などの簡単な品があると、挨拶を切り出しやすいですし感謝の気持ちも伝わります。
また、社内だけではなく、社外の取引先などでお世話になった人への挨拶も忘れずに。
個別に挨拶するほどの関係性ではない取引先には、引き継ぎの一環として、退職によって担当者が変わる旨と、簡単なお礼をメールなどで伝えます。
備品の返却・必要書類の受け取り
会社から借りている備品がある場合には、最終出勤日までに全て揃えて返却します。
身分証明書・社員章・制服・名刺など、社員として身分を証明するもののほか、会社から支給された書籍や文房具、取引先や顧客の名刺なども返却対象です。
また、雇用保険の受給や新しい職場の入社手続きのために、会社に発行してもらわなければいけない書類もあります。
「雇用保険被保険者証」と「源泉徴収票」の2点は、次の会社に提出するために必ず発行してもらうものです。
また、次の就職先が決まっていない場合は「離職票」、会社に預けている場合は「年金手帳」も返してもらいましょう。
失業保険・健康保険の手続き
会社を辞めた後は、速やかに保険関係の手続きを済ませましょう。
失業保険（雇用保険の失業給付金）は、離職証明書を住んでいる自治体のハローワークに提出することで受給できます。
受給期間は、原則的に退職日の翌日から1年間なので、その期間内に受給を終えられるよう早めに手続きを行いましょう。
健康保険は、退職後すぐ次の会社に入社する場合、ほぼ切れ目なく会社の保険に入り続けることができます。
u>すぐに再就職せず期間が開く場合には、「国民健康保険への切り替え」「任意継続被保険者制度」「家族の扶養に入る」のいずれかの手続きが必要です。
まとめ
会社を円満に辞めるには、周囲の都合や心証を考えた切り出し方や、挨拶などのフォローが重要です。
転職活動や事務手続きなど、会社を辞める前後は慌ただしくなりがちですが、周りの人への配慮と感謝を忘れないようにしましょう。
