社員研修とは、基礎力や職務スキルの向上を目的として、自社の社員に教育を実施することです。
社員の年代・職種・研修の目的などにより、最適な研修内容はさまざまです。
また、外国人社員については、日本人とは異なる研修を行う必要があります。
今回は、社員研修の種類や実施する内容、昨今話題のオンライン研修などについて解説していきます。
この記事の目次
社員研修の主な種類
社員研修は、実施方法や教育内容、対象となる社員によって複数の種類に分けられます。
研修を行う目的を考慮して、適切なものを選びましょう。
OJT・OFF-JT
OJTは「オン・ザ・ジョブ・トレーニング」、OFF-JTは「オフ・ザ・ジョブ・トレーニング」の略です。
OJTは普段の業務を行う場所で、実際の仕事を体験しながら実践的に学ぶ研修です。
「Show（見せる）」「Tell（説明する）」「Do（やらせる）」「Check（確認・追加指導）」というサイクルで、具体的な仕事のやり方を学んでいきます。
OJTのメリットは、実際に仕事をやりながら学べるので習熟が早いことです。
ただし、膨大な知識のインプットには向いていないので、次に解説するOFF-JTと組み合わせて取り入れる必要があります。
OFF-JTはOJTとは逆に、普段の職場とは別の場所で行う研修です。
集合研修・座学・グループワークなどを活用し、仕事に役立つ知識やスキルを学んでいきます。
一度で同じ研修を大人数に行えるので、業界理解やビジネスマナーなど、広く共通した知識に関する研修に適しています。
社内の立場や役職に応じた研修
社員研修は研修を受ける社員の立場や役職に応じて、内容を変える必要があります。
それぞれの階層ではどんなスキルが必要で、そのためにどんな研修をするのかを解説していきます。
新入社員向け
社会人経験がない新入社員向けには、まずは具体的な業務内容より、一般的なビジネスマナーを身につけてもらう必要があります。
まとまった人数を新卒採用した場合、まずはOFF-JTで集合研修を行うことが多いです。
具体的には、以下のような内容の研修が必要になります。
・名刺交換の方法
・挨拶の仕方
・お辞儀の角度
・シチュエーション別の上座・下座の位置
・「報連相」の重要性
など
新入社員向け研修については、詳しくは「新人研修の目的とは？成功させるコツも解説」をご覧ください。
若手～中堅社員向け
若手～中堅社員向けの社員研修では、10～20年後を見越して、社内の中核を担う人材の育成を行なっていく必要があります。
また、モチベーションが下がりやすく、転職を考える人材も多い年齢層なので、社内での先行きを示して積極性を高めるのも重要です。
例えば、与えられた仕事を遂行するだけではなく、自分から上司に向けて提案を行うためのプレゼン力やマーケティング力、業界知識などを養う講座が良いでしょう。
また、新入社員の指導係や、チームリーダーとしての立場を考えるためのロールプレイング、グループワークなどが考えられます。
管理職向け
管理職向けには、人の上に立つものとして適切な管理・指導が行えるように社員研修を行う必要があります。
例えば、労働基準法や安全衛生法など守るべき法知識を学んだり、訴訟リスクもあるセクハラ・パワハラを防止したりするための講習があります。
他には、リーダーとして適切に振る舞うためのアンガーマネジメントや、部下の精神的なフォローを行うためのロールプレイングなどが挙げられます。
スキルや知識を習得する研修
スキルや知識を習得するための研修は、業界・職種によって千差万別です。
業務に必要な機械の操作を学ぶなどの直接的な研修から、知っておくことでいつか仕事に役立つ業界知識やスキルを学ぶようなものまで様々なものがあります。
中には、一度きりではなく年間を通して継続的に行い、最終的に難関資格の取得を目指すための研修も。
スキル研修は実質的な能力が身につくだけではなく、仕事への意識を高めたり、問題解決能力を養ったりすることにも繋がります。
外国人採用に必要な研修
外国人従業員の場合、上記の研修内容に加えて日本での生活・文化についての研修や、語学研修が必要な場合もあります。
特に、就職のために初めて日本に来た外国人だと、この研修は必須となるでしょう。
内容としては、以下のようなものが挙げられます。
・日本のビジネスマナー
・日本人のコミュニケーション
・日本の法律・慣習
・日本語の会話・読み書き
また、外国人人材の受け入れにあたっては、周囲の日本人社員に対しても語学研修や海外文化についての研修を行うと、よりコミュニケーションが円滑になります。
職種別研修
職種別研修とは、その名の通り職種ごとに特化した内容を学ぶ研修のこと。
例えば営業マン向けの社員研修なら、顧客の心理を分析して売上に繋げる「FOCUS研修」や、相手のタイプによって効果的な接し方を学ぶ「STAR研修」などが有名です。
接客業向けであれば、相手に好感を与える方法を「話し方研修」で学んだり、接客のロールプレイングをコンテスト形式で競ったりする研修などがあります。
オンライン社員研修とは
オンライン社員研修は、職場や研修施設で行うのではなく、ZoomやSkypeといったビデオチャットや、動画配信サービスを用いて行う研修のことです。
実際に人が集まることを避けられるので、新型コロナウイルス感染拡大の影響で急増しています。
オンライン社員研修のやり方
オンライン社員研修のやり方は、「Web会議型」「動画配信型」の2種類があります。
Web会議型は、社内の研修の様子をリアルタイムで配信するやり方です。
社員が指導役となったり、外部から講師を呼んだりして、座学の授業をビデオチャットで配信するイメージです。
リアルタイムに受講者とコミュニケーションを取りながら行えるので、次にご紹介する動画配信型より受講者が主体的に参加できます。
動画配信型は社外の研修サービスを利用し、その会社が配信している研修動画を社員に見てもらう形式です。
社員の都合が良い時にいつでも実施でき、社内に研修ノウハウがない会社でもすぐに導入できるのがメリットです。
しかし、受講者が受動的になってしまうので、研修の効果は社員のモチベーションに左右されてしまうという面もあります。
メリット・デメリット
オンライン社員研修のメリットは、まず遠隔地にいる社員にも一律に研修を実施できること。
従来は移動時間や交通費がネックになって参加できなかった支社の社員も、本社と全く同じ研修を受けられます。受講する社員が海外にいる場合などは、特に便利です。
また、リアルタイムで参加できない社員がいる場合も、研修を録画しておくことで同じ研修を再現することができます。
デメリットとしては、受講者同士の交流が減り、研修に伴う人間関係の構築などができないこと。
また、座学以外のロールプレイングやワークショップは、タイムラグの関係などもあり難しいです。
使用ソフトのセキュリティに問題があったり、内容の録画が流出してしまったりする可能性もゼロではないので、社外秘の情報を扱うような研修にも向いていません。
社員研修に使える助成金
社員研修を実施する場合、助成金によって費用の一部が節約できる可能性もあります。
キャリアアップ助成金
キャリアアップ助成金は、パート・アルバイト・派遣社員などの非正規雇用労働を、社内でキャリアアップさせた場合に受給できます。
非正規社員のキャリアアップのために社員研修を行なった場合、「人材育成コース」に該当し、1人1時間あたり760円または960円の助成が受けられます。
人材開発支援助成金
人材開発支援助成金は、従業員に対して仕事に必要な技術・知識の教育を行った時に受け取れる助成金です。
特定訓練コース・特別育成訓練コース・建設労働者技能実習コース・障害者職業能力開発コースなどがあり、いずれも該当する社員の研修に使った費用の一部が助成されます。
東京都中小企業職業訓練助成制度
東京都中小企業職業訓練助成制度は、東京都内に本部または主な事業所がある中小企業が利用できる制度です。
受講者の職務に必要となる、専門的な技能・知識に関する研修を、OFF-JTで行なった場合に利用できます。
助成額は1人1時間あたり450円、または受講料等の1/2（上限15,000円）です。
ちなみに、東京都以外でも、自治体が個々に社員研修に関わる助成制度を設けている場合もあります。
社員研修の効果をもっと上げるには？
社員研修の効果を上げるには、PDCAサイクルで目的の分析と効果の検証を行うのがおすすめです。
事前準備として会社が抱える問題とその解決方法を分析し、最適な研修方法を選定すること。研修を実施した後は振り返りや効果検証を行なって次回に備えることが大切です。
これにより、繰り返すごとに良い研修が行えるようになり、時間もコストもより有効に使えるようになります。
まとめ
社員研修は社内人材の能力を向上できるのはもちろん、研修時に交流が生まれることで人間関係の構築にも役立ちます。
外国人社員に対しては、日本人社員とは別の角度からの研修が必要になることもあります。
また、社員研修はただ実施するだけではなく、受講者の立場や目的によって適切な内容を選定し、実施後の振り返りまで行うことでより効果を上げられます。
